庭の境界杭が見つからない…自分で同じ場所に打ち直してもいい？

庭の工事を終えてみると、以前あったはずの境界杭が見当たらない。おおよその場所は覚えているので、ホームセンターで杭を買って打ち直したい。そんなときは、作業を始める前に位置を確かめることが必要です。

杭がなくなったことと、土地の境目がなくなったことは別です。境界標は位置を示す大切な目印ですが、記憶を頼りに設置すると、後の売却や隣地との話合いで混乱を招くことがあります。

土に埋まったのか、撤去されたのかを確認する

まず、工事前後の写真や図面を探し、施工業者に境界標を見かけなかったか確認します。舗装の下に隠れた、土で覆われた、工事中に一時的に取り外したなど、事情によって調査の進め方が変わります。無理に掘り進めると埋設管などを傷つけるおそれもあるため、周囲の状況にも注意してください。

地積測量図や境界確認書に、杭の種類や位置、隣の境界点までの距離が記録されていないかも確認します。ただし、図面に距離があるだけで、家庭用のメジャーによって正確に位置を戻せるとは限りません。測る基準点が失われていたり、別の杭が動いていたりすることも考えられます。

工事業者と費用の話をする場合にも、先に写真や工事記録を保存しておくと、いつ、どの位置で何が起きたのかを説明しやすくなります。杭が見当たらないだけで、直ちに特定の人が撤去したと決めつけるのは避けましょう。

土地家屋調査士は、既存の測量成果と現地の基準点などを照合し、元の位置を復元できるか調べます。十分な資料がある場合と、古い略図しかない場合では、調査範囲も異なります。杭を一本設置するだけに見えても、周辺の点との整合を確認する作業が必要になることがあります。

資料が乏しく位置に争いがあるときは、単なる復元として処理せず、周辺の登記資料や過去の利用状況も調べる必要があります。隣地所有者との確認が必要か、既存の境界確認書がどこまで使えるかも、個別に判断します。

境界標が失われたからといって、当事者が都合のよい場所に筆界を決め直せるわけではありません。新たに置いた杭と従来の資料が食い違えば、その杭の存在だけで位置が正しいとはいえないのです。

民法には、隣地所有者と共同で境界標を設けることや、その設置・保存費用を分担する規定があります。ただし、売却のために一方が依頼した調査や、工事で杭を失った場合の復旧費用まで、すべて当然に半額ずつになるとは限りません。原因、合意、実際の作業内容を整理する必要があります。

相談時には、杭があった位置の写真、工事の日程、残っている図面を持参し、「復元できるか」と「必要な調査範囲」を確認しましょう。工事業者への損害賠償などで争いになった場合は、法律上の責任について弁護士に相談することも考えられます。

復元後は、設置した境界標の写真と図面を一緒に保存してください。建物の壁などとの位置関係が分かる写真も残しておけば、将来の工事や相続の際に、家族が目印を探す助けになります。